車載向けシステムで「生成ＡＩ（人工知能）」の活用が広がっている。独コンチネンタルはグーグル・クラウドと提携し、生成ＡＩを活用した対話型システムを提供する。ナビゲーションの米マップボックスは、生成ＡＩを活用し「マップＧＰＴ」を開発した。人と会話するような自然な対話を実現し、車内における新たな付加価値を自動車メーカーに提案する。

独コンチネンタルとグーグル・クラウドが開発する生成ＡＩ技術を活用した対話型システムは、次世代の車内システム用高性能車載コンピュータ（ＨＰＣ）、「スマートコックピットＨＰＣ」を介し、乗員の呼びかけや質問を理解し、回答するものだ。車両の取扱説明書データも参照し、点検や操作に必要な情報などもわかりやすく答える。

コンチネンタルのＨＰＣは、２０２４年末に３０車種以上に搭載される見込みだとしている。スマートコックピットＨＰＣは受注から１年半で生産を開始できるという。

米マップボックスの「マップＧＰＴ」では、画面上のアバター（分身）に話しかければ、目的地への案内のほか、レストランなど飲食店の検索や予約、音楽再生などの操作ができる。また、自動車メーカー各社がマップＧＰＴを独自にカスタマイズすることもできる。ピーター・シロタＣＥＯ（最高経営責任者）は「スマートフォンメーカーなどが提供するナビと差別化し、優れたサービスの提供につながる」と強調する。

矢崎総業（矢﨑陸社長、東京都港区）もチャットＧＰＴを利用し、運転者との対話を実現するコミュニケーションシステムを開発している。対話を通じた機器の操作や情報取得への活用を想定する。また、ドライバーに会話の機会を適度に提供することで、運転中の眠気防止や漫然運転の抑制にもつながる可能性があるという。

矢﨑社長は「商品を開発する上で、ＡＩをどのように活用するかは重要だ。そのためＡＩ部隊を作って積極的な利用を促している。また、当社のデジタルタコグラフやドライブレコーダーなどから得られるデータをＡＩに活用し、今までになかった事業モデルをさらに広げていきたい考えもある」と語った。

１日に政府は先進７カ国（Ｇ７）デジタル・技術大臣会合で「広島ＡＩプロセスＧ７デジタル・技術閣僚声明」を採択した。開発者から利用者まで、全ての関係者が守るべき責務を示す生成ＡＩに関する国際ルールだ。今後、各社の生成ＡＩを活用した自動車向け技術開発にも影響を与えそうだ。

※日刊自動車新聞2023年（令和5年）12月14日号より