「ＯＳＡＫＡ　ＭＯＢＩＬＩＴＹ　ＳＨＯＷ２０２３　第１２回大阪モーターショー」（主催＝大阪モーターショー実行委員会）が１１日閉幕した。４日間の来場者数は２５万人を超え、前回（２０１９年）を上回った。１０、１１月に東京都で開催された「ジャパンモビリティショー（ＪＭＳ）２０２３」同様、新たに「モビリティ」を冠したショーには２３１の企業・団体が３００台超を出展し、訪れた老若男女が未来のクルマや社会課題を解決するさまざまなソリューションに関心を傾けた。

４日間の来場者数は延べ２５万６６７人。累計目標の２８万人にこそ届かなかったものの、２４万８１１９人だった前回を上回った。とりわけ日曜日の１０日は好天にも恵まれ、１０万人を超える来場者が会場のインテックス大阪（大阪市住之江区）に詰めかけた。ＪＭＳ２０２３の来場者数が前回比減少に転じたことを踏まえれば、関西圏のクルマファンの熱量の高さが浮かび上がった格好だ。

コロナ禍による中止を挟んで４年ぶりの開催となったショーの目玉となったのが、国内外ブランドの車両展示だ。ＪＭＳ２０２３では出展していなかった輸入車ブランドなども多数参加し、二輪車も含め前回より１２多い３９ブランドが集結。クルマの未来像を示すコンセプトカーや市販予定車など、さまざまなコンテンツに来場者は目を輝かせた。

若者にクルマの魅力を伝えるべく、前回に引き続き高校生以下の入場無料も実施した。開幕日の８日午後には制服姿の生徒らも目立つなど、狙いは奏功。とりわけ各社のスポーツカーやカスタマイズカーには多くの視線が注がれ、「免許取ったらどれ乗る？」などの会話も飛び交った。

地方ショーならではの特徴として、販売会社をはじめとする地元企業も存在感を示した。メーカーブースとは別に、日本自動車販売協会連合会大阪府支部（久保尚平支部長）の会員販社による展示エリアが設けられたほか、輸入車展示でも地元販社が出展を支援。各社は購入検討客への商品説明や顧客の近隣店舗の案内、ＳＮＳ（会員制交流サイト）をはじめデジタルツールでの接点づくりなど、ショーを通じた販売機会の創出を図り、実際に送客につながった例もあったという。

同ショーは隔年で実施されており、次回は２５年の開催が予定されている。

※日刊自動車新聞2023年（令和5年）12月15日号より