能登半島地震が起きた北陸地方で、自動車関連サプライヤーの生産再開の動きが広がりつつある。安全確保のために稼働を見合わせていた東レの石川工場（能美市）や設備の一部に被害が出たアイシン軽金属（富山県射水市）などが今週から稼働を再開した。一方、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の石川工場（川北町）や石川サンケン（岩田誠社長、石川県志賀町）の３工場は９日時点で再開できていない。いまだ余震が続く中、部品各社は社員の安全を確保しつつ、生産再開を急ぐ。

住友電装グループのＳＷＳ西日本（古川茂樹社長、三重県松阪市）では、宇ノ気工場（かほく市）と田鶴浜工場（七尾市）の生産を８日から開始した。田鶴浜工場は通常の半数弱の人数で稼働を再開した。震度６弱を観測した新潟県長岡市に生産拠点を持つ日本精機や、日野自動車子会社のトランテックス（森茂社長、石川県白山市）も生産設備の確認を終え、予定通り８日から生産を開始した。

一方、震源地に近い地域に拠点を持つサプライヤーの中には、いまだ被害の全容が把握できていない企業もある。サンケン電気の子会社である石川サンケンの堀松工場（羽咋郡）、志賀工場（羽咋郡）、能登工場（鳳珠郡）は復旧作業を進めているが、９日時点で「生産再開時期は未定」としている。

加賀市内に３工場を持つ大同工業は、地震の影響で生産設備の一部が破損した。安全性を確認しだい、順次、稼働再開を目指す。村田製作所は石川県内にある１３工場のうち８工場で稼働を再開したが、残りの５工場に関しては調整中だ。ＪＤＩは９日の稼働再開を目指していたが「確認を進めていく中で、再開にもうしばらく時間を要すると判断した」（ＪＤＩ広報）とし、今月中の再開を目指す。

気象庁は８日、「今後１カ月程度は最大震度５強程度以上の地震に注意して欲しい」と呼びかけた。道路など輸送網の復旧も道半ばで、自動車各社は代替調達などを含め、安定生産に向けて気の抜けない日々が続きそうだ。

※日刊自動車新聞2024年（令和6年）1月10日号より