プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の品ぞろえが国内でじわりと増えている。先導役はトヨタ自動車だ。２０１２年の「プリウスＰＨＶ」を皮切りに国内７車種目となる「クラウンスポーツ」のＰＨＶも２３年末に発売した。プリウスＰＨＶの発売当初はハイブリッド車（ＨＶ）との違いを顧客にうまく説明できず苦戦を強いられたが、車種が増えたことや、燃料高を追い風に販売増へ期待がかかる。

国内では、トヨタ以外では三菱自動車とマツダがＰＨＶを扱う。輸入車勢もメルセデス・ベンツ、ボルボなど約３０車種以上が日本で購入可能だ。ＨＶより割高だが、航続距離などの不安から電気自動車（ＥＶ）の購入に踏み切れなかったり、日常的な短距離利用が主でＰＨＶの特徴を存分に生かせると考える顧客が食指を動かしている。もっとも、乗用車（登録

車と軽自動車の合計）に占めるＰＨＶの割合（２３年実績）は１.３％とＥＶ（２.２％）を下回るが、伸びしろは大きいとも言える。

ただ、普及に向けては課題も残る。車両価格に直結する車載電池の容量をどう決めるかが代表例だろう。容量が小さければ車両価格はＨＶに近づくが、ＥＶ走行距離が短くなってしまう。逆に容量を増やすと充分なＥＶ走行距離を確保できる半面、車両価格が上がり、充電時間も延びる。電池容量を選べるような仕様も一部メーカーで構想中だが、当面は各社とも頭を悩ませそうだ。

　急速充電口の設定もメーカーによって異なる。トヨタの場合、１７年発売のプリウスＰＨＶで急速充電口をオプション設定したが、２０年発売の「ＲＡＶ４ＰＨＶ」、２２年発売の「ハリアーＰＨＶ」以降は設定を見合わせた。ＥＶに比べて急速充電の必要性が低いうえ、〝充電渋滞〟を招くのではないかとの懸念があったためだ。

クラウンスポーツＰＨＶでは急速充電口の設定を復活させた。パワートレインカンパニーパワートレイン先行統括部の能川真一郎主査は「充電設備もだいぶ増えてきた」と理由を説明する。三菱自やマツダのＰＨＶも急速充電に対応している。

富士経済によると、国内のＰＨＶ市場は、３５年に２２年比１１.７倍の３５万台になる見通し。世界では同２.４倍の６５０万台との予想だ。ＥＶや燃料電池車（ＦＣＶ）といったＺＥＶ（無公害車）へシフトするまでの〝つなぎのパワートレイン〟と捉える向きもあるが、トヨタは近い将来、ＰＨＶのＥＶ走行距離を現在の９０㌔㍍（クラウンＰＨＶ、ＷＬＴＣモード）から２００㌔㍍へとほぼ倍増させる考え。電欠する心配のないＥＶとして、思いのほか活躍する可能性もありそうだ。

（織部　泰）

※日刊自動車新聞2024年（令和6年）2月17日号より