日本自動車工業会（片山正則会長）は１７日、２０２３年度の乗用車の市場動向調査結果を発表した。次世代車自動車の購入検討順位で「電気自動車（ＥＶ）が１位」と回答した比率は３２％と前回調査時と比べて２㌽増加した。ただ、増加幅は７㌽増加した前回よりも減少し、ＥＶシフトのペースが鈍化していることが調査にも表れた。前回調査と比べ「バッテリーの耐用年数」を懸念点に挙げた回答者も増えた。

同調査は隔年で実施している。今回は２３年８月１７日～１０月６日に全国の一般世帯（単身世帯含む）を対象に訪問やインターネットなどで調査した。調査件数は４５００件。乗用車のほか軽や二輪市場の調査結果もまとめた。

次世代自動車の購入検討順位では、ハイブリッド車（ＨＶ）が前回調査比２㌽減の５０％、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）が前回と同じ１１％だった。ＥＶの購入理由については、〝軽ＥＶ効果〟もあって「家庭用コンセントで充電できる」と回答した人の割合が前回よりも７㌽多い４７％に高まった。

一方、懸念点には、バッテリーの耐用年数のほか、「車両価格」（５９％）、「走行距離」（３２％）、「充電時間」（３０％）などが挙がった。軽の市場動向調査によると、ＥＶの購入を検討する人の割合は２２％と前回調査から変わらず。

乗用車の調査ではこのほか、クルマの使用実態や維持費の変化などもまとめた。コロナ禍の２年前と比べて車の利用は約４割が「増加した」と回答した一方、高齢化などの影響で遠出の外出は約２割が「減少した」と回答した。月間の維持費は、燃料費の高騰などで前回より８００円高い１万２１００円だった。

今回の調査では、クルマの購入プロセスについても初めて調査した。購入時にインターネットを利用する人の割合は約２割にとどまった。自工会は「実物をみたいという意向が強い」と分析した。

※日刊自動車新聞2024年（令和6年）4月18日号より