架装メーカーなどが電動ダンプ（ＥＶダンプ）の開発を進めている。新明和工業はこのほど販売を始め、日立建機も鉱山で実証に入る。ダンプは地場系と呼ばれ、トラックほど都市間などの長距離を走らないが、コストを下げたり、積載量をいかに確保するかが課題だ。各社は脱炭素やＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の潮流を背景に開発を進める。

新明和工業は、三菱ふそうトラック・バスの「ｅキャンター」をベースに、ダンプ装置を架装したＥＶダンプを発売した。走行はもちろん、荷台の上げ下げも電動化し、低騒音で二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しないゼロエミッション作業を可能にした。まず２０２４年度中に５台を売る計画だ。

同社はまた、商用電気自動車（ＥＶ）メーカーのＨＷエレクトロ（蕭偉城＝ショウ・ウェイチェン社長、東京都江東区）と組み、ＨＷエレクトロの多用途ＥＶ「ＥＬＥＭＯ（エレ

モ）」のダンプ仕様車を開発して売り出した。ＨＷエレクトロ初のダンプ車になる。自治体が持つ清掃車などへの採用を目指す。

日立建機もフル電動ダンプトラックの試験車をこのほど開発した。同社の常陸那珂臨港工場（茨城県ひたちなか市）から鉱山会社「ファースト・クォンタム」がザンビアに持つカンサンシ銅・金鉱山に向けて出荷する。今年半ばにも実際の作業環境下で基本性能や使い勝手、バッテリー充放電サイクルなどを検証する。

日立建機は「鉱山業界では、温室効果ガスの排出を削減する取り組みの一つとして、鉱山機械の電動化に関心が高まっている」と説明する。特に、鉱山現場で２４時間走るダンプトラックの電動化に対する要望は高く、同社は、２１年６月から重電大手、ＡＢＢと共同でフル電動ダンプトラックの開発に着手した。ＥＶは自動運転など緻密（ちみつ）な制御との親和性も高く、脱炭素化に加え省人化のニーズも満たしやすい。

コストや航続距離、積載量の確保といったＥＶ共通の課題はあるが、鉱山や建設現場でも大手を中心に脱炭素への対応は待ったなしだ。各社は将来をにらみ、ＥＶダンプの開発や普及に挑む。

（梅田　大希）

※日刊自動車新聞2024年（令和6年）4月23日号より