リースや残価設定クレジットなど買い方が選べるようになり、販売店を通さずクルマを購入できるサービスが増えつつある。日産自動車がオンラインで注文を受け付ける「ＮＩＳＳＡＮ＠ＤＩＲＥＣＴ（日産ダイレクト）」を２０１９年度に全国展開するほか、ビー・エム・ダブリュー（ＢＭＷジャパン、ペーター・クロンシュナーブル社長、東京都千代田区）はインターネットやテレビ通販経由で販売を始めた。メルセデス・ベンツ日本（ＭＢＪ、上野金太郎社長、東京都品川区）は「金融商品の多様化でオンライン購入のハードルが下がった」と話しており、今後の動向が注目される。

日産ダイレクトは「スマホで選ぶ、自宅で納車」をコンセプトにしたリース商品。消費者はネット上で車両とプランを選び、販売店の営業スタッフが自宅へ車両を配送する。選べる商品と買い方を絞り込み、スムーズに販売できるようにした。ＢＭＷジャパンは今秋からテレビ通販のショップチャンネルで電気自動車「ｉ３」の販売を開始。独自のオンラインストアも１７年４月から開設している。
両社とも、これまで接点がなかった新規顧客が主なターゲットだ。また、販社での商品説明や値引き交渉などを前提とした買い方にこだわらない消費者が増えており、こうした顧客層にも対応する。

ＭＢＪは今夏からオンラインで車両の事前予約ができる「プレオーダーメルセデス」を実施している。予約者の大半は購入プロセスへと進んでおり、新型「Ａクラス」では「３カ月ほどで約２２００台の申し込みがあり、予想を上回る反応だった」（同社）という。同社は、ネット上で注文が完結できるオンライン販売も１年ほど前から試験的に実施中。車種数を限定し、購入方法も３.５年の残価設定クレジッドに限るが、累計２５台を販売した。同社は「人を介さない買い方はこれから徐々に浸透していく」と見ており、取り扱い車種などを増やしていく考えだ。
ただ、ＢＭＷジャパンとＭＢＪは販売店経由の納車を原則としている。「車検やメンテナンスが必要な車の特性上、担当スタッフの顔が見えないのはユーザーが不安に思うため」（ＭＢＪ）という。現時点では金融商品の説明や見積もり・契約はオンライン、納車とアフターサービスの説明は販売店というすみ分けのようだが、最終的にどういう形に落ち着くかは未知数だ。

※日刊自動車新聞2018年（平成30年）11月26日号より