日本自動車販売協会連合会（自販連）がまとめた２０１８年度（１８年４月～１９年３月）登録乗用車の燃料別新車販売台数によると、ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）などの電動車販売は前年度比１.０％増の１１６万６８８４台と過去最高を更新した。電動車比率は４０.５％となり、暦年・年度を通じ初めて４割を超えた。電動車販売の中心となるＨＶはこれまでトヨタ自動車がけん引してきたが、日産自動車やスズキ、スバルが台数を伸ばし、電動車販売全体を押し上げた格好だ。

電動車販売に占めるＨＶ比率は９６.２％と、前年より１.３ポイント上昇した。ＨＶ販売で最も高い伸び率を示したのはスバルだ。前年度比３５５倍となり、同社初のマイルドハイブリッドシステム「ｅボクサー」を搭載した新型「フォレスター」の販売が好調で、ＨＶ販売を大幅に伸ばした。日産は「ｅパワー」の搭載車種を「ノート」に加え「セレナ」に拡大したことで前年比９.４％増となり、ＨＶ比率は６割に迫った。スズキも主力車「スイフト」や「ソリオ」にマイルドＨＶを設定したことで６.７％増となり、ＨＶ比率は６割を超えた。
ＨＶ販売台数が最も多かったトヨタは０.２％減とほぼ前年水準を維持した。ホンダは２.８％減となり、日産の台数を下回った。輸入車は前年度比１８倍と大きく伸ばしたが、ＨＶ比率は３.２％とまだまだ水準は低い。
ＥＶ販売は、日産「リーフ」の新型車効果が一巡したこともあり、合計台数が２.６％減とわずかに前年実績を下回った。プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）は、トヨタ「プリウスＰＨＶ」の投入から１年以上が経過したため大幅に減少した。その中で、ＥＶ航続距離を延ばした「アウトランダーＰＨＥＶ」の投入で三菱自動車が３２.８％増と健闘した。
ＨＶを中心に電動車販売が伸びたのは、これまでメインプレイヤーだったトヨタやホンダに加え、日産やスズキがＨＶ搭載車種を拡充していることが背景にある。また、昨年全国を襲った自然災害の影響で、ＰＨＶやＥＶの大容量バッテリーが災害時の電源として注目されるようになり、北海道など一部のエリアでは需要が活性化した。メーカーも環境対応に向けて電動車開発を加速しており、電動車の販売比率は今後も高まりそうだ。

※日刊自動車新聞2019年（平成31年）4月8日号より