ＯＢＤとは「Ｏｎ－Ｂｏａｒｄ　Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃｓ」の略称で、日本語では「車載式故障診断装置」と言います。ＯＢＤ車検は文字通り、ＯＢＤからの情報で車検の合否を判断する制度です。ＯＢＤ車検は２０２１年（輸入車は２２年）以降の新型車に導入されます。実際に車検を迎え、各工場に入庫するのは初回車検到来時期の２４年（輸入車は２５年）になります。

国がＯＢＤ車検の導入を決めたのは、衝突被害軽減ブレーキ、車線逸脱防止支援システムなど先進安全技術が急速に普及していることが背景にあります。こうした電子装置が万が一、誤作動した場合、重大な事故につながる危険性が高いです。このため、現在の制度では検査対象とならない電子装置の機能確認を行うことを決めました。

　具体的には、対象車種が入庫した整備工場が、法定スキャンツールを用いてインターネット経由で独立行政法人自動車技術総合機構のサーバーに接続します。その後、故障コード情報の送信と判定結果の受信を行って検査します。合否判定に使われるデータは自動車技術総合機構が運営するサーバー内にあり、法定スキャンツールの「特定ＤＴＣ（故障コード）照会アプリ」を使って検査車両の照会や特定ＤＴＣ情報、合否判定結果をやり取りします。判定結果は法定スキャンツール上の表示にとどまらず、サーバー側にも記録される仕組みです。

一方で、スキャンツールを用いた制度として「ＯＢＤ診断」制度も２１年１０月にスタートします。現行車を含めた車両（大型特殊自動車、被けん引自動車、二輪自動車を除く）の１２カ月点検に導入されます。ＯＢＤ診断で警告灯が点灯した場合、故障個所を特定して整備する必要があります。点検を実施後、ＯＢＤ診断の状態として点検整備記録簿に記載することになります。

自動車の技術革新の進歩に伴い、整備業界ではスキャンツールの活用は不可欠になっていきます。

※日刊自動車新聞2020年（令和2年）5月28日号より