自動車メーカーのアジア販売で回復の兆しが見えてきた。アジア圏内でも国やメーカーによって回復の度合いに差は見られるものの、２０２１年３月期連結業績の通期見通しでは足元の状況を含めた新型コロナウイルス影響からの復調を見越して販売台数を上方修正する動きもみられる。トヨタ自動車が２０年１０～１２月期でアジアの営業利益率１０％超となるなど、欧州や米国に比べてアジアは稼ぐ力が強いだけに、アジアの販売復活はコロナ禍からの業績改善のカギを握ることになりそうだ。

２０年暦年の新車販売では、中国が前年比１.９％減とほぼ前年並みとなり、世界市場で最も力強いコロナ禍からの回復ぶりを示した。一方で、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）自動車連盟（ＡＡＦ）の発表によるとカンボジアとラオスを除く８カ国の合計は同２９.０％減と落ち込みが大きかった。ただ、１２月にはマレーシアやタイが２桁増となるなど、地域によってばらつきはあるが需要は上向きつつある。

トヨタでは、２０年４～１２月期のアジアの販売台数が前年同期比３２.４％減と他の地域に比べ大きく落ち込んだ。ただ、営業利益は同３.２％減の２９１６億円と、欧州や米国より利益額は多かった。さらに２０年１０～１２月の３カ月では営業利益を同９０.１％増と大きく伸ばし、近健太執行役員は「アジアの（前期より増益分の）７００億円は中国と東南アジアで半分ずつ」と述べる。トヨタは通期の販売台数見通しを昨年の１１月の公表値からアジアの５万台を含め１０万台積み増ししており、２兆円の営業利益を確保する見通しだ。

マツダは、ＡＳＥＡＮ圏内の通期販売台数見通しを１１月時点と比べて１万１千台多い９万１千台に上方修正した。２０年４～１２月期はタイが前年同期比３０％減の２万９千台、ベトナムが同７％減の２万台といずれも大きく落ち込んでいるものの、「もうしばらく我慢しないといけないと思っていたが、２０年７～９月期から着実に回復した」（梅下隆一執行役員）。

スズキもアジア圏は比較的好調だ。２０年１０～１２月期のアジアの販売台数は同７.４％増の５２万４千台に増えた。主力のインドが同１１.０％増の４５万２千台とけん引したほか、タイも同４６.７％増と大幅に増加。二輪事業やマリン事業を含むアジアの営業利益率は２０年４～９月期時点で１.３％だったが、４～１２月では３.６％に改善した。

通期見通しを上方修正したいすゞ自動車のけん引役もアジアだ。特にタイでは、２０年１０～１２月期のピックアップトラックなどのライトコマーシャルビークル（ＬＣＶ）の販売台数が同２８.４％増の５万３千台に増えた。販売台数が急激に伸びたため、生産が追い付いていない状態が続く。

ＡＳＥＡＮに強みを持つ三菱自動車では、２０年４～１２月期の同地区販売台数が同４３.１％減の１３万２千台と大きく落ち込んだ。新型コロナ拡大の影響度合いは「国によってまだら模様」（矢田部陽一郎代表執行役Ｃｏ―ＣＯＯ）といい、インドネシアが同６１.２％減、フィリピンが同４７.９％減と落ち込む一方、ベトナムやマレーシアは回復基調にあると見る。

日野自動車は主力市場のインドネシアの２０年４～１２月期累計販売が同６４.６％減と大中型と小型が苦戦しており「スローペースがしばらく続く」（佐藤真一取締役専務役員）見通し。一方、タイはｅコマースの拡大により小型販売台数は同１.５％増と前年超えに回復した。

※日刊自動車新聞2021年（令和3年）3月2日号より