国内の電動車比率が上昇している。登録車と軽自動車を合わせた乗用車のハイブリッド車（ＨＶ）など電動車の２０２０年度（２０年４月～２１年３月）販売比率は、前年度から２.２㌽上がり３７.２％と過去最高を更新した。販売台数は前年度比１.７％減の１４３万５８５２台とコロナ禍で減少したものの、マイナス幅は乗用車市場（同７.５％減）よりも小さかった。３月単月の電動車販売は前年同月比１２.３％増、比率も３８.１％となるなど、電気自動車（ＥＶ）の車種拡大や国の補助金制度拡充によって電動車の普及機運はますます高まっている。

日本自動車販売協会連合会の燃料別販売台数と全国軽自動車協会連合会の通称名別電動車内訳を基に、ＨＶとＥＶ、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、燃料電池車（ＦＣＶ）の４車種の合計台数を本紙がまとめた。

登録車の電動車販売は新型コロナウイルスの影響による需要減もあって前年度比８.４％減の９７万８９５８台と落ち込んだ。電動車比率は前年度より０.１㌽上がり３９.２％とほぼ横ばい。ＥＶが同２６.２％減と落ち込んだ一方で、ＦＣＶはトヨタ自動車「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」が全面改良したことで同２.１倍となった。ＰＨＶは三菱自動車「エクリプスクロスＰＨＥＶ」の投入効果などもあって同１.８％減にとどまった。輸入車は各ブランドが電動車ラインアップを拡充していることもあり、ＨＶが３.６倍、ＥＶが２.３倍となった。

軽自動車は同１６.６％増の４５万６８９４台となり、電動車比率は３３.５％と前年度より６.３㌽上昇した。ＨＶを設定した「ルークス」の投入で前年度より２倍となった日産自動車がけん引役となった。昨年末にトヨタが投入した軽唯一のＥＶ「Ｃ＋ｐｏｄ（シーポッド）」は２４台の届け出があった。

３月単月では登録車、軽自動車ともに前年同月比２桁増となり、足元の電動車販売はさらに勢いを増している。特にＥＶは、トヨタ「レクサスＵＸ３００ｅ」やホンダ「ホンダｅ」、マツダ「ＭＸ―３０」などの新規ＥＶ車種に加え、米ＥＶ大手・テスラの主力車の値下げもあり、同８８.１％増と大きく台数を伸ばした。国内ＥＶで最も販売ボリュームが大きい日産「リーフ」も同２０.５％増となった。

日産・日本マーケティング本部の柳信秀チーフマーケティングマネージャーは、リーフの販売好調の背景として「カーボンニュートラルへの取り組み、意識が加速したことでよりＥＶへの関心が高まった。特に昨年度末にかけて電動車購入に対する各種補助金が充実してきた」ことなどを挙げる。ただ、ＥＶやＰＨＶはＨＶに比べ車種は少なく、また一部の車種は販売台数を限定するなどユーザーの選択肢は限られる。さらなる電動車の普及には車種の拡充に加え、供給力が鍵を握りそうだ。

※日刊自動車新聞2021年（令和3年）4月8日号より