２０２１年（１～１２月）の国内の電動車販売台数は前年比８．０％増の１４８万８４２１台となり、乗用車に占める電動車比率が前年と比べて４．３㌽アップの４０．５％と、暦年で初めて４割を超えた。半導体不足などの影響から国内の乗用車市場が同３．５％減と低迷したものの、補助金効果などもあって電気自動車（ＥＶ）、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の販売が伸びた。２２年はトヨタ自動車の「ｂＺ４Ｘ」、日産自動車の「アリア」、日産と三菱自動車が共同開発する軽ＥＶなど、新型ＥＶの投入が控えており、電動車市場が盛り上がる見通しだ。

　日本自動車販売協会連合会（自販連、加藤和夫会長）がまとめた燃料別新車販売台数によると、２１年の登録乗用車でハイブリッド車（ＨＶ）、ＥＶ、ＰＨＶ、燃料電池車（ＦＣＶ）の電動車は同１３・０％増の１０７万３４８４台となり、１００万台を超えた。電動車比率は前年と比べて６・４㌽アップして４４・７％となり、過去最高記録を更新した。

登録車の電動車販売で大きく伸びたのはＰＨＶで、同５４・５％増の２万２７７７台となった。トヨタの「ＲＡＶ４　ＰＨＶ」や三菱自の「エクリプスクロス　ＰＨＥＶ」などの販売が好調だった。ＥＶも好調で、米テスラをはじめ輸入車の販売が同３・１倍となり、ＥＶ市場全体を引っ張った。

登録乗用車に占めるＰＨＶ、ＥＶ比率はともに０・９％にとどまり、欧州や中国、米国と比べて低い。

一方、全国軽自動車協会連合会（全軽自協、赤間俊一会長）がまとめた電動車内訳台数によると、２１年のＨＶとＥＶ合計販売台数は同２・９％減の４１万４９３７台と、前年割れとなった。１６年に電動車の統計を開示して以来、軽の電動車がマイナスとなるのは初めて。半導体不足などで減産したことが大きく影響した。

軽ＨＶを設定するスズキ、日産、三菱自、マツダの４社はともに前年を下回った。２０年末に市場投入したトヨタ「Ｃ＋ｐｏｄ（シーポッド）」は５５４台にとどまった。

一方、２１年１２月単月の電動車販売台数は、登録車と軽自動車合わせて前年同月比２・７％減の１１万３９９３台と、２カ月ぶりマイナスとなった。電動車比率は前年同月と比べて３・５㌽アップした４０・７％だった。このうち、登録車は同１３・３％増の９万４１５６台と好調だった。軽は日産「ルークス」と三菱自「ｅＫスペース／ｅＫクロススペース」が不具合を理由に販売を停止した影響から同４１・７％減の１万９８３７台と大きく落ち込んだ。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）01月13日号より