電気自動車（ＥＶ）市場での存在感確立に向けた競争が２０２２年下期に本格化する。年央から新型ＥＶの投入ラッシュとなる予定で、日本メーカーではトヨタ自動車「ｂＺ４Ｘ」やスバル「ソルテラ」が発売を控えるほか、輸入車勢でもメルセデス・ベンツ日本（ＭＢＪ、上野金太郎社長、東京都品川区）が「ＥＱ」シリーズ３車種を年央から順次展開すると表明。フォルクスワーゲングループジャパン（ＶＧＪ、マティアス・シェーパース社長、愛知県豊橋市）も、アウディ「Ｑ４ｅ―ｔｒｏｎ（イートロン）」の価格を６００万円以内に設定して今秋導入すると予告した。半導体不足などで低迷する新車生産量の回復と新型車投入が重なれば来店誘致の契機となり、ＥＶにとどまらない新車市場浮揚の起爆剤となりそうだ。

国内外各ブランドの２２年の商品投入見通しが出揃いはじめ、年央から後半にかけて新型ＥＶの投入が明らかになりつつある。ｂＺ４Ｘ／ソルテラは２１年の発表以来、２２年央の投入に照準を定めてきた。ＥＱシリーズやイートロンシリーズでＥＶ市場を先行する輸入車勢も、年央以降を目処に商品投入を加速させる。国内の現行ＥＶでは例のないコンバーチブルモデルを設定するフィアット「５００ｅ」も、「当初は２１年中に導入する予定だったが、半導体影響などを考慮して２２年半ばに投入する」（ＦＣＡジャパンのポンタス・ヘグストロム社長）計画だ。

これに先駆けて、日産自動車「アリア」や、日産と三菱自動車が共同開発・生産する新型軽ＥＶも今春に登場する。とりわけアリアとｂＺ４Ｘ／ソルテラ、Ｑ４イートロンはスペックが似通い、価格面での競合も想定されることから、販売現場でも「台数は決して多くないが、売り負けないようにしたい」（近畿のトヨタ系ディーラー幹部）と競争姿勢は鮮明になっている。比較のための来店が増加すれば、商談の活発化や他車種の露出など、販売現場の盛り上げにもつながると期待される。

一方で、今後懸念されるのが新車供給体制の先行きだ。足元でもメーカーの生産調整が相次ぎ、販売現場でも新車供給への影響について「少なくとも年の前半は続くのでは」（都内の輸入車系ディーラー社長）と受け止める声が上がるなど、予断を許さない状況が続く。ＥＶは内燃機関車に比べて市場規模がまだ小さいこともあり、影響は軽微と見られるものの、さらなる不確定要素が重なれば登場を控える車種の出足も左右されそうだ。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）1月31日号より