石油元売りが電気自動車（ＥＶ）シフトへの対応を本格化している。ハイブリッドカー（ＨＶ）を含む低燃費車の普及や、今後見込まれるＥＶ市場の拡大などで、燃料油の需要はさらに減少する見込み。出光興産は燃料油の引取契約を結んでいる西部石油を子会社化して、山口製油所の精製機能を２０２４年３月に停止することを決定、石油精製能力を削減して全体の稼働率アップを図る。エネオスはサービスステーション（ＳＳ）を含めて国内にＥＶの急速充電設備の設置を本格化する。また、既存の内燃機関やＳＳの給油設備をそのまま活用できる合成燃料の実用化に向けた取り組みも進む。各社ともＥＶ時代の生き残り策を模索している。

出光興産が子会社化して石油の精製機能を２４年３月に停止する山口製油所の生産能力は日産１２万 バレル で、出光興産グループ全体の１割を占める。ＨＶをはじめとする低燃費車の普及で、国内のガソリン需要は低迷しており、出光興産グループの製油所の稼働率も低下していた。「世界的な脱炭素の潮流を受けて国内の石油製品需要の減少スピードは従前の予想よりも早まっている」（丹生谷晋出光興産副社長）ことから生産能力の削減を決めた。

出光興産によるとさらに３０年までにグループ内の石油精製能力が日産３０万 バレル 余剰になると試算しており、山口製油所以外でも能力削減を検討していく方針だ。

国内の製油所ではエネオスが大阪製油所を２０年に停止したほか、根岸製油所の精製能力を削減し、和歌山製油所の閉鎖も決めている。国内の石油需要の低迷で、石油元売りの一部は海外への製品を輸出しているものの、長期的には採算悪化が見込まれることから生産能力の削減による固定費削減に踏み出している。

一方で、ＥＶシフトを見込んだ対応にも乗り出している。エネオスはＥＶの普及をにらみ、ＮＥＣから全国４６００カ所のＥＶ充電器の運営権を買収した。また、ＥＶの急速充電器ネットワークの整備を加速する。２５年度までに国内に１千基以上、３０年度には最大１万基を設置する計画だ。

ＥＶシフトへの対応に加え、現在の内燃機関や燃料供給インフラを継続して使用できる水素と二酸化炭素から生成する合成燃料などの次世代エネルギーの実用化に向けた取り組みを加速する。出光興産は山口製油所の精製機能停止後、次世代エネルギーとして期待されている水素やアンモニアの受け入れ基地として活用することも検討する。

コスモ石油はアブダビ国営石油と、既存のアンモニア製造設備での製造時に排出される二酸化炭素を分離・回収して地層に貯留することで製造するブルーアンモニアの売買契約を締結した。将来の脱化石燃料を見込んで、水素やアンモニアなどの脱炭素事業を強化する。

二酸化炭素排出量を低減しながら既存のインフラやエンジンを活用できるバイオ燃料の実用化も進む。ユーグレナは使用済み食用油と微細藻類ユーグレナ（ミドリムシ）を原料とするバイオディーゼル燃料「サステオ」の一般販売を名古屋市のＳＳで開始した。軽油にユーグレナを２０％混合したディーゼル燃料で、２５年までにバイオ燃料の大規模な生産と商業化に向けた体制を整備する計画だ。

これら次世代燃料の最大の課題がコストだ。ユーグレナが販売するサステオの価格は１㍑当たり３００円と、現在、高騰している軽油の価格の倍以上だ。合成燃料の小売価格も現在の技術レベルでは１㍑当たり７００円程度になるという。

ＥＶ市場の拡大や、電動車比率の向上による低燃費車のさらなる普及で、今後も燃料油需要の低迷は避けられない見通し。石油元売り各社は、構想改革を推進して、ＥＶ時代の生き残り策を手探りで模索している状況だ。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）6月16日号より