能登半島地震の被災地支援に電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を活用する動きが広がっている。日産自動車や三菱自動車は、販売会社とともに車両の無償貸与を開始。また、両社とテスラモーターズジャパン（東京都港区）、ｅモビリティパワー（四ツ柳尚子社長、東京都港区）は、急速充電器の無償解放を始めた。被災地の一部でいまだ停電が続くなか、６日以降には大雨や強い寒気が北陸地方を襲う見通し。蓄電池としてＥＶやＰＨＶを活用してもらい、被災者の生活を支援する考えだ。

日産自動車は、３日に穴水町からの要請で「アリア」２台を貸し出したほか、５日には珠洲市に３台のＥＶを貸与した。三菱自は、新潟県の柏崎市に「アウトランダー」と「エクリプスクロス」のＰＨＶを貸与した。要請に応じて今後さらに４台を貸与する準備も進めている。

一方、急速充電の無償解放では、日産が七尾市と羽咋市の販売店２拠点で実施。三菱自も４日に新潟県の拠点で開始したほか、今後は北陸地方の２７拠点でも無償開放する予定だ。ｅモビリティパワーも５日から石川県のコンビニエンスストアや「道の駅」など１２拠点で無償開放を開始し、今後は災害救助法が適用される北陸の３５市１１町１村にエリアを拡大する方針。テスラは３日から北陸４県の「スーパーチャージャー」を無償解放している。

電動車以外の支援では、トヨタ自動車がコネクテッド機能を活用した「通れた道マップ」を１日の地震発生直後から公開中。ホンダは、食料品などの備蓄物資を現地に送るとともに、自治体などの要請に応じて自社製の発電機も提供する予定だ。

※日刊自動車新聞2024年（令和6年）1月6日号より