日本自動車工業会（自工会、豊田章男会長）は２４日、１０月に開く「ジャパンモビリティショー２０２３」の企画概要を発表した。ショーのシンボルコンテンツとして、未来の街を表現したり、スタートアップを支援するプログラムを実施する。自動車関連以外の企業を含む２２０社（前回は１９２社）がすでに出展を決めていることも明らかにした。先進国のモーターショー来場者が減少する中、モビリティだけに捉われないコンテンツをそろえ、日本の産業の未来を示すショーへの転身を目指す。

「トーキョーフューチャーツアー」「スタートアップフューチャーファクトリー」「ジャパンフューチャーセッション」の３企画を実施する。

トーキョーフューチャーツアーでは、１千人規模が「未来の東京」を同時に体験できる大型シアター空間のほか、スケートボードのようなモビリティ、災害時のモビリティ、未来のキッチンカーなど、遊びや防災、食などをテーマに「モビリティのある未来」を体験できる。

スタートアップファクトリーでは、１千万円規模の資金援助や有識者による事業アドバイス、ＰＲ支援などを行う「ピッチコンテスト＆アワード」を実施する。１００社程度の参加を目指す。大企業とのマッチングや新事業の創出につなげるラウンドテーブルも実施する。

ジャパンフューチャーセッションは、世界的に影響力のある人物を招き、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）やモータースポーツなどのモビリティにまつわるテーマで意見を交わす。モーターショー委員会の長田准委員長は「モビリティ版のダボス会議に育てていきたい」と語った。前回の東京モーターショー（１９年）では海外メーカーの出展がルノー、メルセデス・ベンツ、スマート、アルピナの４社にとどまったが、世界への発信力を高めるため、日本自動車輸入組合を通じて出展を働きかけていく。

一方、クルマ好きのために次世代モビリティやゼロエミッション車、二輪車などの試乗やデモランも実施する。

東京で自動車ショーを開催するのは４年ぶり。前回は、お台場地域全体を会場に規模を拡大して開いた。異業種を巻き込んだ企画も奏功し、来場者数は前々回（１７年開催）の７７万人から１３０万人へと大幅に増加した。

今回の会場は東京ビッグサイト全館で、会期は１０月２６日～１１月５日。来場者数は１００万人を目指す。

※日刊自動車新聞2023年（令和5年）5月25日号より