進展する車両技術と２０２４年（輸入車は２５年）に始まる車載式故障診断装置（ＯＢＤ）車検をにらみ、外部故障診断機（スキャンツール）メーカーが対応を本格化させている。ツールプラネットやスナップオン・ツールズはＯＢＤ車検を視野に入れた機器を開発し、ＧＭＯクラウドでは遠隔診断も可能なスキャンツールを展開する。主に輸入車整備に必要なコーディング対応を進める機器も増え、先進安全技術のエーミング（機能調整）、キャリブレーション（初期化）対応も含め「もはやスキャンツールは（整備事業者にとって）認証設備機器となってもおかしくない必須の機器」（車体整備業界団体幹部）となっている。すでにスキャンツールを持たないとバッテリー交換すらできない時代。スキャンツールを有効活用できるかが整備事業者の生き残りを左右する。

ツールプラネット（浅野一信社長、岐阜県岐阜市）は簡易型スキャンツール「Ｎ―パーソナル・ナノワン」を５月をめどに発売する。ダイアグチェックだけに特化し、ＯＢＤに本体を装着することでレディネステストと全自己診断できるのが特徴だ。
簡易型ながら国産乗用車メーカー全８社のモデルに対応し、本体は小型、軽量化してＯＢＤ車検を見据える。また、若手整備士が本格的なスキャンツールを活用する前の準備段階として「１人が１台を持つイメージで開発した」（浅野社長）という。診断結果は、専用アプリをダウンロードしたスマートフォン（スマホ）やタブレット端末で確認できる。既存商品では「ＴＰＭ―Ｒ」の人気が高いという。
スナップオン・ツールズ（マクウィニー・ブレント・ダヴリュ社長、東京都江東区）もＯＢＤ車検を見据えて商品開発する。「ＴＰＭ―Ｘ―ＳＴＤ」は液晶画面を搭載しておらず、Ｗｉ―Ｆｉを使ってスマホで操作する仕様。「ＯＢＤ車検ではこのような手法が主流になるのでは」（並木健彦ダイアグノスティック部マネージャー）と法定スキャンツールとしての活用を想定する。

自動車業界向けＩｏＴ（モノのインターネット）サービス「リンクドライブ」を手がけるＧＭＯクラウドは、クラウド型スキャンツール「リンクピット」を提供しており、整備事業者による顧客の囲い込みを支援する。リンクピットは市販のタブレットに専用アプリをインストールするだけ。国内外約４千車種に対応している。
整備事業者はＯＢＤに装着する車載コネクターを通じてユーザーとリアルタイムにつながり、オイルやバッテリーなどの消耗度合い、故障コードを遠隔診断できる。コネクテッドカー時代に対応した新しいスキャンツールの活用法を提案している。
コーディングやアダプテーションなど、主に欧州車を中心にカスタマイズ手法の一つとして認知されている作業への対応も進む。ポジションランプ（車幅灯）のデイライト化や、ヘッドライト調整などの作業でスキャンツールは欠かせなくなっている。
輸入車を取り扱う整備工場を中心に、コーディング対応機器の人気は高く、「ＭａｘｉＳｙｓ」シリーズを展開するＡＵＴＥＬの輸入販売元Ｇ―ＳＴＹＬＥは「今後もニーズは増えるだろう」と読む。
一方、ＯＢＤ車検に用いる法定スキャンツールを巡っては、既存機器のアップデートで対応するのか、検査対応機器を新たに開発するのか、スキャンツールメーカー各社の方向性は定まっていないのが現状だ。整備事業者にとってはスキャンツールを使わないと車検作業ができなくなる可能性もある。スキャンツールを持っているのに使っていない、活用できていないといった「宝の持ち腐れ」の整備事業者は事業を存続する上でのリスクになる可能性もある。

※日刊自動車新聞2019年（平成31年）4月12日号より