トヨタ自動車の好業績を支えているのがハイブリッド車（ＨＶ）だ。２０２４年３月期のＨＶ（マイルドＨＶ除く）販売は、前期から約８０万台増えて約３５５万７千台となり、新車の３台に１台以上をＨＶが占めた。「ストロングＨＶ」と呼ばれるトヨタのＨＶは燃費改善効果が高い一方でコストが高かったが、２０年以上にわたる原価低減で、今や台当たり利益はガソリン車をしのぐ。このＨＶの快走で、トヨタの〝稼ぐ力〟が最大限に高まっている格好だ。今後はＨＶをアジアや新興国にも広め、稼いだ利益を電気自動車（ＥＶ）やＳＤＶ（ソフトウエア・デファインド・ビークル）などの次世代車に振り向け、さらなる成長を目指す考えだ。

２３年度の世界販売は１０３０万９千台（前年度比７.３％増）と過去最高を更新した。なかでもＨＶ販売は同３１.１％増と大幅に伸び、ＨＶ比率は前年度から６.３㌽上昇して３４.５％になった。

ＨＶは、かつて国内需要が中心で〝ガラパゴス〟と揶揄（やゆ）されたこともあったが、ＥＶ販売が先行していた欧米で販売を伸ばす。ＥＶは「アーリーアダプター」と呼ばれる流行に敏感な消費者の需要が一巡したうえ、一部の国では公的補助の縮小も逆風だ。しかし、燃料高は今も続いており、車両価格が手ごろで燃費が良いＨＶが再評価されている。米国では「カムリ」や「ＲＡＶ４」、欧州では「ヤリスクロス」や「カローラ」などの販売が好調だ。こうしたＨＶを多数そろえていることもトヨタが販売を伸ばしている要因の一つと言える。

　原価低減も進んだ。「プリウス」の場合、１９９７年の初代に対し、２０２２年の５代目はコストが６分の１まで下がった。台当たり利益では、米国向けＳＵＶの場合、ガソリン車に対し、ＨＶは１割ほど上回るという。地道なコスト削減と改良を積み重ねたことでＨＶの収益力は他社の追従を許さない水準にまで高まった。トヨタは、ＨＶ販売をアジアや新興国にも広げ、強みを持つ技術でさらなる販売増を狙う。電気系がリッチなトヨタのＨＶはプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）にも適しており、当面は優位な情勢が続きそうだ。

今後は、ＨＶで稼いだ利益を将来に向けた投資にどう充てていくかが焦点となる。ＥＶ市場は足元で鈍化しているとはいえ、トヨタの２３年度ＥＶ販売は１１万６千台と振るわない。中長期的なＥＶ市場の拡大を見据え、ＥＶの〝先頭集団〟に入るためには、テスラや比亜迪（ＢＹＤ）といったＥＶメーカーに引けを取らない商品力が必須だ。また、スマートフォンのようにソフトウエアがクルマの価値や性能を左右するＳＤＶへの対応も急ぐ必要がある。〝ポストＨＶ〟へと円滑に事業や商品を移行できるかが注目されそうだ。

（福井　友則）

※日刊自動車新聞2024年（令和6年）5月9日号より