国内市場で新型電気自動車（ＥＶ）の投入が加速する。外国メーカー車では、メルセデス・ベンツやアウディといった独プレミアムブランドが相次いで新型車の投入を予定し、ラインアップ拡充を急ぐ。ステランティスもフィアットブランド初のＥＶ「５００ｅ」を発表した。トヨタ自動車や日産自動車をはじめとした国内メーカーも新型ＥＶの発売を予定しており、ＥＶ市場活性化の機運が高まっている。

国内のＥＶ市場は年間２万１１３９台（２０２１年）で、このうち海外メーカー車が４割超を占める。登録車全体に占める輸入車の割合が１割弱なのに比べ、ＥＶでは輸入車の存在感が高い。ＥＶで先行したテスラのシェアが高いとみられ、他のインポーターも相次いで新型車を投入し、シェア拡大を急ぐ。

メルセデス・ベンツ日本（上野金太郎社長、東京都品川区）は、２０２２年内に「ＥＱ」シリーズを３車種発売する。セダンタイプの「ＥＱＳ」「ＥＱＥ」、ＳＵＶ「ＥＱＢ」を投入する。すでに販売している「ＥＱＡ」と「ＥＱＣ」の２車種で、昨年の販売台数は前年の３・４倍に当たる１１００台だった。３車種を新たに加え、販売台数増を図る。

フォルクスワーゲングループジャパン（ＶＧＪ、マティアス・シェーパース社長、愛知県豊橋市）も、フォルクスワーゲン（ＶＷ）やアウディで新型車の投入を計画している。アウディブランドでは「Ｑ４イートロン」、ＶＷブランドでは量産ＥＶ「ＩＤ．」シリーズを年内に発売する。プレミアム、量販のそれぞれで商品を強化し、ＥＶ市場でのシェアを高める。

ステランティスジャパン（ポンタス・ヘグストロム社長、東京都港区）は、フィアットのＥＶ、５００ｅでハッチバックのほか、カブリオレモデルも用意し、多様化するユーザーニーズに応える。販売方法でもリース販売をメインとした戦略に切り替え、ユーザーが抱くＥＶ所有に対する不安感の払しょくを狙う。

国内メーカーも、ＥＶの投入に本腰を入れる。日産は三菱自動車と共同開発する軽自動車の新型ＥＶを発売する。トヨタ自動車は「ｂＺ４Ｘ」、スバルは「ソルテラ」をそれぞれ年内に発売する予定だ。トヨタのｂＺ４Ｘはサブスクリプション（定額利用）サービス「ＫＩＮＴＯ（キント）」限定で販売する。売り切りとしないことで、電池劣化による下取り価格低下を懸念するユーザーの不安を取り除く。

ＥＶ市場では不安材料もある。半導体不足や部品調達難などのサプライチェーン（供給網）の混乱により生産が遅れ、新車販売に影響が出ている。ＥＶにおいても同様に影響が出ている。

日産は「アリア」のうち、販売店で注文できる一部モデルの発売を５月１２日に延期すると発表した。当初は３月下旬の発売を予定していた。発売が遅れることについて販売現場からは「（本当に）予定通り納車できるか心配」（東日本の販売会社関係者）といった戸惑いの声も聞かれる。

海外メーカーも同じく供給網の混乱による影響を受けている。ステランティスのフィアット５００ｅの導入は昨年中を予定していたが、半導体不足の影響などで今年の発売となった。半導体不足の影響は今後も続くとみられる。

登録車市場に占めるＥＶの割合は１％未満と、ＥＶはまだまだ成長の余地が大きい。半導体不足などの影響は懸念されるものの、各社の積極的な商品投入によって車種が増えることで、今後のＥＶ市場の成長が期待される。

（織部　泰）

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）4月9日号より