電気自動車（ＥＶ）に注目が集まる陰でハイブリッド車（ＨＶ）の販売が伸びている。調査会社のマークラインズによると、２０２２年度の世界主要市場（日本、西欧、中国、米国、アジア）のＨＶ販売（マイルドＨＶ除く）は約３６０万台と、前年度と比べて１割以上、増加した。今のＥＶは価格や性能などから購入層が限られる。世界的な燃料高も背景に、中産階級の需要はより現実的で身近なＨＶに向かっているようだ。

ＥＶ市場をけん引する欧州や中国でもＨＶは売れている。西欧１７カ国における２２年度のＨＶ販売は約７８万３千台（前年度比１５.３％）だった。欧州メーカーが得意とするマイルドＨＶは約１５４万台（同１７.９％増）とさらに伸び率が高い。ＥＶ販売は約１６１万８千台（同２４.７％増）だが、マイルドＨＶを合わせたＨＶ販売はＥＶを４割ほど上回る。

中国は２２年度のＥＶ販売が初めて５００万台を突破し、ＥＶ比率は約２割に達した。今年度は３割まで増加する見通しだが、２２年度のＨＶ販売も約７１万５千万台（同１９.８％増）に達し、同２.２倍の約１７０万８千台に増加したプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）とともに販売は好調だ。中国の場合、急速に増加するＥＶ販売は一部の都市部に集中し、充電インフラの整備が遅れている地方での普及ペースは鈍い。ＢＹＤや浙江吉利（ジーリー）などは、新興ＥＶ勢を突き放そうとＰＨＶ開発にも力を入れ始めている。

ＨＶの成長率が高いのがアジア地域（インドや東南アジアなど主要１１カ国）だ。２２年度は約３０万２千台（同３３.０％増）だった。タイやインドネシア、インドではＥＶの普及推進策も打ち出しているものの、充電インフラや所得水準の制約もあり、ＥＶ比率は１.９％にとど

まる。ＨＶ比率も２.９％と決して高いとは言えないが、トヨタ自動車がＨＶの増産を検討するなど成長余地は大きい。

もっとも、増加を続けていたＨＶ販売が２２年度に減少に転じ、初めてＥＶ販売を下回った米国のような例もある。ただ同国の場合、バイデン政権が打ち出したインフレ抑制法（ＩＲＡ）や米環境保護庁（ＥＰＡ）が発表した２７年からの新排ガス規制などでＥＶの普及機運が一気に高まっているところでもあり、ＥＶの伸びが今後も一本調子で続く保証はない。

一部の国やメーカーはＥＶシフトを急ぐ。イノベーション（革新）も進む。ただ、ＥＶシフトは産業政策やカーボンニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）対応の側面が色濃い。補助金や規制に頼らず中産階級の購買行動を変えるには何より経済合理性がモノを言う。２０年代半ばに登場する全固体電池も「量産車にまで広がるには３０年代以降」（自動車メーカー）というのが業界の見立てだ。ＨＶやＰＨＶの販売は今後も安定的に伸びていきそうだ。

※日刊自動車新聞2023年（令和5年）6月29日号より