日本電産は、電気自動車（ＥＶ）の駆動モーターシステム「ｅアクスル」に使用するパワー半導体の内製化を検討する。世界的な半導体不足によって自動車の減産を余儀なくされるなど、半導体調達リスクが高いと判断した。ルネサスエレクトロニクス出身で、ソニーグループ執行役員の大村隆司氏を２月１日付で日本電産の半導体開発担当の執行役員として迎え入れ、半導体メーカーの買収も視野に入れる。同社はＥＶ向け駆動用モーター市場が今後成長するとみており、需要急増に迅速に対応できるよう関連部材や工作機械の内製化を推進する。

駆動用モーター、インバーター、減速機で構成するｅアクスルに使用されるパワー半導体は効率や性能に大きく関係する重要な部材だ。半導体不足で世界中の自動車メーカーが生産調整するなど、同社が注力するＥＶ向け駆動用モーター関連事業で将来的に半導体調達がリスクになりかねないことから、内製化を探る。グループのエンジニアを集めての内製化や、半導体メーカーの買収も視野に大村氏が中心となって検討する。

日本電産は約５年前、半導体大手のルネサスの筆頭株主である産業革新機構が保有する株式の売買禁止が解除されてからルネサスの買収に動いたものの、途中で断念した経緯を持つ。

同社は成長ドライバーと位置付けるｅアクスルを安定供給するための体制を整えている。昨年にはｅアクスルの主要部品であるギアの生産設備を安定的に確保することを目的に三菱重工工作機械を買収した。「半導体を内製化できれば、社内ですべてそろう」（永守重信会長）としている。製造するための工作機械を含めて外注を減らし、グループ内で調達できる体制にすることで、急激な受注増加にも柔軟に対応できるように備えて、ＥＶ向け駆動用モーター市場で主導権を握る構えだ。

ＥＶ向けｅアクスルの受注はすでに右肩上がりだ。中国で日本電産のｅアクスルを搭載したＥＶの販売台数は昨年１２月には前年同月比２倍以上の２万４千台にまで増えている。また、中国でのｅアクスルの受注台数は２０２２年１～３月に１０万台、２２年度（２２年４月～２３年３月）には７０万台を超える見通し。ｅアクスルを製造するステランティスとのフランスの合弁工場も２２年６～９月期に操業する予定で、生産能力の増強を急いでいる。

ＥＶの本格普及を見据え、ｅアクスルの生産能力増強には今後３年間で３千億円を投じる計画だ。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）1月28日号より