国内自動車メーカー９社の２０２１年４～１２月期業績が出そろった。前年同期が新型コロナウイルス感染拡大の影響で水準が低かった反動で多くが増収増益となったものの、足元では半導体などの部品不足による生産調整や原材料価格の高騰が業績に影を落としている。減産により在庫が品薄となっているスバルは売上高が前年を割っている。２２年１～３月期も半導体を確保しながらの綱渡りの生産が続く見通しで、６社が通期の売上高を下方修正した。ただ、新車供給不足による値引き販売が抑制されており、４社が営業利益見通しを上方修正した。

　４～１２月期は半導体をはじめとする部品不足で減産を余儀なくされた中でも前年同期の水準が低かったことから２桁の増収が相次いだ。ただ、コロナ禍前の水準には回復していない。

世界的な新車不足などからインセンティブ（販売奨励金）が抑制されているのに加え、為替水準も全体的に円安で推移したことから利益は好調だ。トヨタ、ホンダは営業利益を大幅に伸ばし、日産自動車、三菱自動車が黒字転換した。特にトヨタは、固定費の抑制や台当たり単価の改善など「台数にあまり左右されない部分で大きく底上げできた」（担当者）とし、過去最高益となった。

一方、自動車メーカー各社が想定していた昨秋頃からの挽回生産は、半導体不足の長期化によってシナリオが崩れている。昨秋以降、過去最高レベルの生産を計画していたトヨタは、通期の生産台数見通しを９００万台から８５０万台に引き下げた。半導体不足の影響による減産で在庫が底をつきかけているスバルは通期の連結売上台数を前回見通しから９千台引き下げ、前年実績比では１４.０％減と大きく落ち込む見通し。

さらに２２年１～３月期には、オミクロン株の爆発的な感染拡大に伴って自動車生産の正常化は不透明だ。ホンダは「北米ではサプライヤーの要員確保が非常に難しくなって生産が一時期滞った」（倉石誠司副社長）としており、北米の通期の販売計画を前回見通しから７万５千台減らした。

減産影響を加味してトヨタが５千億円、ホンダが５００億円、日産が１７８億円、三菱自動車が１００億円、マツダが１千億円それぞれ売上高の通期見通しを引き下げた。

一方、収益面では円安効果、好調な販売金融関連事業、インセンティブの抑制効果などが利益を押し上げる見込み。トヨタは売上高を下方修正しながら営業利益を据え置き、ホンダ、日産、三菱自、マツダの４社は上方修正した。原材料価格の高騰に対しては、材料置換や貴金属使用量の低減、一部地域での車両価格への転嫁などで吸収する。

収益は好調な半面、自動車各社は生産調整による販売機会損失に頭を抱えている。日産のアシュワニ・グプタ最高執行責任者（ＣＯＯ）は「事業改革の土台はできた。今後は利益のある車両を生産すればするほどキャッシュが生み出される」と自信を示す。ただ、かつてないペースと規模で値上がりしている原材料の動向や、半導体供給の正常化は見通せない状況で、来期以降も予断を許さない状況が続く。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）2月12日号より