素材メーカーが、自動車向け材料の温室効果ガス（ＧＨＧ）削減効果の見える化を本格化している。日本製鉄は２４日、自動車部材に鉄鋼を使用した際のＧＨＧ削減効果を、ＬＣＡ（ライフサイクルアセスメント）で定量的に評価して自動車メーカーに提案する取り組みを開始したと発表した。帝人も炭素繊維に関してＬＣＡでの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の測定を定量化するシステムを構築。自動車メーカー各社が素材や部品製造時のＣＯ２排出量を、自動車に採用する選定基準にするとみられる中、素材メーカーのＣＯ２排出量削減効果を訴求する動きが本格化する。

日鉄は、自動車部品の設計段階におけるＧＨＧ排出量削減効果をＬＣＡにより定量評価する取り組みを始めた。世界の鉄鋼企業が加盟する世界鉄鋼協会（ワールドスチール）の自動車分科会「ワールドオートスチール」が公開している自動車ＬＣＡ計算モデル「ＵＣＳＢモデル５」を活用し、自動車１台のライフサイクルでのＧＨＧ排出量削減効果を定量的に評価する。鉄鋼やアルミ合金、炭素繊維強化プラスチックなど素材ごとに異なる排出原単位への影響を踏まえ、対象部材だけを抽出して評価できる。

日鉄は、鋼材の性能を最大限に引き出す部品構造や加工技術を組み合わせて、車両の軽量化や安全性の向上を実現する次世代鋼製自動車コンセプト「Ｎセーフ―オートコンセプト（ＮＳＡＣ）」を展開している。今後、ＮＳＡＣとＧＨＧの定量評価を組み合わせた提案活動を展開することで、カーボンニュートラルに寄与する脱炭素製品の採用拡大につなげていく。

自動車材料のＣＯ２削減効果をめぐっては、石油化学メーカーもＬＣＡ視点での製品提案を積極化している。帝人は、炭素繊維のＬＣＡでのＣＯ２排出量を定量化する独自システムの構築に着手している。自動車や航空機、スポーツ用品などに使用する炭素繊維フィラメントの評価はすでに完了し、まず社内の製造工程から評価を始めている。今後は自動車業界などにも提供していくという。

原料の調達から生産工程でのＣＯ２排出量を換算するカーボンフットプリント（ＣＦＰ）の算定も進んでいる。ＢＡＳＦは、社内デジタルソリューションの開発で、ＣＦＰデータを開示できる体制を整えた。自動車向けも含めたすべての製品のＣＦＰを顧客に提供する。

国内では、三菱ケミカルホールディングスが２０２２年度上期中にも国内工場で生産するすべての製品で、ＣＦＰを算定できる体制を構築する方針。

自動車メーカーは、カーボンニュートラル実現に向けて、サプライヤーや素材メーカーに事業活動でのＣＯ２排出量削減を要請している。トヨタ自動車は、主要部品メーカーに対して２１年のＣＯ２排出量を前年比３％減らすよう要求。

日産自動車は部品サプライヤーのＣＯ２排出量削減の取り組みを、部品や素材を採用する指標の一つとすることを検討する。

定量的なＣＯ２排出量削減効果を訴求することが今後の自動車の材料を大きく左右する可能性がある。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）1月25日号より