自動車メーカーが工場におけるカーボンニュートラル（温室効果ガス実質排出ゼロ）に向けた取り組みを本格化する。マツダは２日、２０３５年までに省エネ技術の導入や再生可能エネルギー、脱炭素燃料の活用で国内外の自社工場でカーボンニュートラルを目指すと発表した。自社工場でのカーボンニュートラルはトヨタ自動車やダイハツ工業も３５年に実現する方針。「スコープ３」と言われるサプライチェーン全体での対応を進める一方、欧州を筆頭に環境規制の厳格化が進む中で、まずは自社の事業活動で排出する二酸化炭素（ＣＯ２）の削減を加速する。

マツダは５０年にサプライチェーン全体でのカーボンニュートラル実現を目指す一環でまず自社の生産活動に伴うＣＯ２排出（スコープ１）、自社が調達した電力などエネルギーを生み出すためのＣＯ２（スコープ２）での実現を目指す。

マツダのサステイナビリティレポートによると世界の自社工場で２０年度に排出したＣＯ２は５２万９千㌧だった（スコープ２の排出量は４４万１千㌧）。このＣＯ２を３５年までに実質ゼロにする。

自動車業界では欧米の主要自動車メーカーが３０～３５年に自社工場でのカーボンニュートラルを目指すほか、トヨタやダイハツも３５年をターゲットに対応を進めている。日産自動車は３０年に１９年比で４１％削減する方針で、ＣＯ２を排出量削減する最新の生産技術を栃木工場に導入した。欧州などでライフサイクルアセスメントでのＣＯ２規制の導入が加速していくなか、まずは車両製造時のＣＯ２削減を進める。

欧米のメーカーと比べて日本の自動車メーカーがより力を入れているのが生産技術による省エネだ。主要生産拠点である日本は再エネの調達が難しいことが背景にある。マツダの場合、ＣＯ２排出量が多い塗装の乾燥工程を塗料の低温硬化技術などで電力使用量を削減。将来的には塗装レス化も検討し、塗装工程のＣＯ２排出量を現状比で５０％削減する。塗装以外では生産設備に使用するクーラントポンプのインバータ制御の改良やサーボモーターの効率化などで電力を低減する。バイオマス燃料などの脱炭素燃料を活用した車両を工場内の部品物流や人員輸送にも活用し、ＣＯ２低減につなげる。

一方、再エネの調達確保に向けてマツダは企業が発電事業者から再生可能エネルギーを直接購入できる契約形態「コーポレートＰＰＡ（電力購入契約）」も活用する。日本国内では再エネの需給ひっ迫も予測されており、マツダはスコープ３を含めたカーボンニュートラルの実現にはサプライヤーなど地元での再生可能エネルギーを安定調達するための仕組みづくりを重要視する。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）6月3日号より