自動車メーカー各社が、意欲的な電気自動車（ＥＶ）の投入計画を打ち出している。世界的なカーボンニュートラルに向けた機運の高まりや各国での環境規制の強化を受け、ＥＶのラインアップ拡充や導入時期を前倒しする動きも出ている。一方、自動車のライフサイクル全体で見た場合の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を踏まえた上で、地域ごとに最適な電動化を進めていくことや、キーコンポーネントである車載電池の安定調達も重要となる。

自動車メーカーがＥＶシフトの姿勢を鮮明に示す背景には、グローバルで脱炭素化の流れが加速し、政府も環境規制を強化していることが挙げられる。欧州のＣＯ２排出規制は段階的に強化され、乗用車を対象とした３０年の燃費規制は２１年比で３７.５％削減する野心的な燃費基準を策定。中国の新エネルギー車（ＮＥＶ）規制は全販売台数に占めるＮＥＶの比率が１９年の１０％から２０年には１２％へと引き上げられ、一定の販売が義務化されている。こうした規制の厳格化などを背景に自動車メーカーもＥＶの投入を加速する。

ＥＶを軸とした戦略へと舵を切ったフォルクスワーゲン（ＶＷ）は、新開発の専用プラットフォーム「ＭＥＢ」を「ＩＤ.３」を皮切りに適用を拡大。２５年には年間１５０万台のＥＶを生産する体制を整え、グループでは５０車種を投入してラインアップを広げる。また、３０年には欧州販売の７割以上をＥＶにする方針だ。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は２５年までに世界でＥＶの新型車３０車種を投入する。さらに３５年までにすべての乗用車を電動車両にして、バッテリー開発や生産能力の増強に向けた投資も拡大する。

ボルボ・カーは３０年までにＥＶメーカーになることを宣言し、ハイブリッド車（ＨＶ）を含む内燃機関を搭載した車の販売を全世界で段階的に廃止する。これまでも２５年までに世界販売の５０％をＥＶ化、残りをＨＶとする方針を掲げていたが、長期的な成長に向けＥＶへの移行を加速する。

日本の自動車メーカーも電動車のラインアップ拡充に動く。トヨタ自動車は、中国・上海市の上海モーターショーで、ＥＶの新シリーズ「ｂＺ（ビーズィー）」を発表するとともに、２５年までに、同シリーズを含め１５車種のＥＶをグローバルに展開する計画を公表した。ホンダも同ショーで５年以内にホンダブランドのＥＶ１０車種を中国に投入すると発表。「ホンダＳＵＶｅ：プロトタイプ」をベースにしたＳＵＶを第１弾モデルとして来春に発売する。

ＥＶの普及に当たっては、電動車の重要部品である車載電池の安定調達が鍵を握る。トヨタはパナソニックやＣＡＴＬ、ＢＹＤなど提携先を拡大。ホンダもＣＡＴＬに出資し、電池開発の強化と電池の安定確保につなげる。ＧＭも米国内でバッテリー工場への投資を拡大し、サプライチェーンを構築する。

また、単に車両をＥＶにするだけではカーボンニュートラルの実現は難しい。資源の調達から製造、廃棄にいたるまでライフサイクルアセスメント（ＬＣＡ）の視点でＣＯ２排出抑制を進めることが重要となる。各国・地域の電源構成などを踏まえた上で、ニーズに合った選択肢を提供することが求められる。

※日刊自動車新聞2021年（令和３年）4月24日号より