世界的にカーボンニュートラル社会の実現に向けた動きが加速する中、電動車両シフトを打ち出している自動車各社が、生産などの事業活動の面でも二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減する取り組みを急いでいる。太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入拡大や、効率の高い生産設備への切り替え、生産工程見直しなどを推進している。各社は２０３０年頃に事業活動でのカーボンフリー実現を視野に取り組みを加速している。

５０年までにグローバルで工場のＣＯ２排出量ゼロを目指しているトヨタ自動車は、３０年に１３年比３５％削減するターゲットを設定した。すでに欧州域内に展開しているすべての工場と、南米の工場４カ所に加え、元町工場（愛知県豊田市）内の燃料電池車（ＦＣＶ）「ミライ」の生産ラインはすべて再エネ電力を導入済み。今後も製造工程の改善や再エネ電力の利用拡大を進める。

日産自動車は、２２年までにグローバルで生産１台当たりのＣＯ２排出量を０５年比３６％減らし、塗装工程では一部を除いてＣＯ２排出量を従来比３０％以上削減する計画。英サンダーランド工場では、再エネ発電施設を大幅に拡張、工場で使用するエネルギーの２０％を敷地内で生み出す再エネで賄う。

ホンダは、北米で再エネ由来の電力購入契約を結び、北米工場で使用する電力の６０％以上を実質カーボンフリー化。スズキは３０年までに二輪車を生産する浜松工場（浜松市北区）でカーボンニュートラルを先行して進める計画。三菱自動車は岡崎製作所（愛知県岡崎市）で、太陽光発電設備と使用済み車載電池を活用した蓄電システムを４月に本格稼働させた。

海外の自動車メーカーも脱炭素化へと舵を切る。フォルクスワーゲン（ＶＷ）は、３０年までに欧州域内で車両１台当たり生産時のＣＯ２排出量を１８年比４０％削減する計画を公表し、２５年までに１４０億 ユーロ （約１兆８６００億円）を投資する計画だ。３０年から中国を除く全工場をグリーン電力で稼働するほか、２５年までに欧州域内に風力と太陽光発電所を建設する。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は再エネ導入を順次拡大し、３０年までに米国、３５年までに世界の全拠点でグリーン電力を活用する。

各国政府がカーボンニュートラルを宣言するなど、脱炭素化の潮流が高まっている。日本政府も温室効果ガスの排出量を３０年度までに１３年度比４６％減らす目標を打ち出し、自動車各社も事業活動でのＣＯ２排出量削減が求められている。車両単体の電動化に加え、車のライフサイクル全体での環境負荷低減が求められる中、各社は地域のエネルギー事情を踏まえ、製造時のＣＯ２排出削減を進める。

※日刊自動車新聞2021年（令和３年）5月28日号より