自動車メーカーが電動車の販売計画を相次いで見直している。トヨタ自動車は２０３０年までに電気自動車（ＥＶ）と燃料電池車（ＦＣＶ）の販売計画を２００万台に引き上げた。２年前の計画と比べて倍増となる。マツダは３０年のＥＶ販売比率を５％と想定していたが２５％に引き上げる。世界各国でカーボンニュートラル社会の実現に向けた機運が高まる中、ＥＶの普及も想定以上に加速するとの見通しが強まり、ゼロエミッション車の投入計画の前倒しを迫られている。

　電動車両販売計画の見直しは、自動車メーカー各社の決算発表の場で相次いだ。

マツダの丸本明社長は３０年までにＥＶ販売比率を１８年予想の５％から２５％に引き上げる方針を明らかにした。ＥＶ市場が想定していたよりも早期に本格的に立ち上がる見通しとなったためで、環境戦略の見直しを近く公表する予定だ。

スバルは新たな電動車のロードマップは示さなかったものの、中村知美社長がオンライン会見で「この１年で急速に関心が高まっていることを認識している」と述べた上で、電動車の発売時期の前倒しや、電動車の展開車種の拡大を検討していく方針を明らかにした。

トヨタは３０年までの電動車計画をアップデートした。各国の環境規制や再生エネルギー比率、需要性などを踏まえて地域別の電動車販売計画を初めて示した。２年前には「２５年までに電動車５５０万台以上」としていたが、今回「３０年までに８００万台」とした。このうち、ＥＶとＦＣＶは１００万台から倍の２００万台に引き上げた。

トヨタはＥＶ販売比率を引き上げるとともに、バッテリーの調達に気をかける。長田准執行役員は目標達成には「現状から３０倍の（バッテリー）供給量が必要になる」と説明し、今後１０年間で地域ごとの電池の調達体制を確立していく方針。

また、ＥＶ開発リードタイムは、従来車に比べて、上海モーターショーで発表した新型ＥＶ「ｂＺ４Ｘ」で３０％削減できる見通し。前田昌彦執行役員ＣＴＯは、シミュレーションなどのデジタル開発環境も強化した上で「ＥＶを中心にさらに１０％程度短縮できないかと考えている」という。

電動化目標でＥＶシフトを鮮明にしたのがホンダだ。従来は３０年に新車販売の３分の２を電動化する計画を掲げていたが、三部敏宏社長の就任会見で、先進国におけるＥＶとＦＣＶの販売比率を３０年に４０％、３５年に８０％、４０年にはグローバルで１００％とする計画を公表。国内自動車メーカーで初めて四輪車の全ゼロエミッション車化を宣言した。日本の３０年見通しは２０％と低く見積もるが、３０年にはハイブリッド車（ＨＶ）も含めて電動車比率１００％、２４年には軽自動車のＥＶも投入する。

※日刊自動車新聞2021年（令和３年）５月20日号より