部品メーカーの新卒採用で職種別採用を導入する動きが広がっている。日刊自動車新聞社が部品メーカー１１１社に実施した「新卒採用アンケート」で、回答のあった７３社のうち、２０２２年度（２３年４月入社）の新卒採用活動で職種別採用をすでに導入している企業と、導入を予定または検討している企業の合計が７割近くを占めた。新卒採用の選考の段階から、学生が職種を決めることで、新卒採用のミスマッチによる離職防止につなげる意識が高まっている。　部品メーカーの採用活動では従来、技術系総合職と事務系総合職に分けた採用活動が主流だった。総合職の採用は多くの就職希望の学生を集められるのに加え、入社後にさまざまな部署を経験してもらい、マルチなスキルを持つ人材を育成できるメリットがある。今回のアンケート調査でも、約３割は職種別採用を「今後導入する予定はない」と回答、従来通りの総合職採用を継続する企業もある。

職種別採用では「人材配置の融通がききにくくなる」（テイ・エス　テック）といった懸念もあるため、導入に慎重な姿勢を貫く企業が一定数ある。

総合職で採用する企業は、選考段階から希望職種の聞き取りや、研修後に本人の希望と適正を考慮して配属先を決めるケースが多い。ただ、全員が希望の職種に配置されるわけではなく「（希望職種に配置されなかった社員が）『やりたいことと違った』と３年以内にやめてしまう」（タイヤメーカーの採用担当者）ケースもあるなど新卒採用した社員が短期で離職する大きな要因にもなっている。

若者の自動車離れもあって部品メーカーへの就職を希望する学生が減る中、各社は新卒の確保と離職防止に必死だ。特に、サプライヤーは自動車の電動化やソフトウエアファースト化に対応するため、新しい分野の人材確保が企業としての生き残りも左右する。

そうした課題解決手段の一つとして採用段階から配属先、仕事の内容を確定する職種別採用を導入する動きが広がっている。入社してからの「こんなはずじゃなかった」をなくし、人材の流出を防ぐ。　住友ゴム工業は２１年４月入社、アイシンとブリヂストンは２２年４月入社を対象とした採用活動でそれぞれ職種別採用を導入した。１０年以上前から導入しているマブチモーターは「入社前、入社後の業務イメージのギャップを減らせる」としている。住友ゴムも「（選考段階から職種が決まっているので）配属先の調整が減り、人事部門の業務効率化にもつながっている」との効果もある。

特に理系の新卒は「特定のスキルを磨きたいと考える学生が多い」（今仙電機製作所）ため、職種別採用の導入で、就職希望者を増やすのに役立つとの期待もある。企業側も「専門性の高い人材を確保でき、さらにスキルを高める育成ができる」（ＮＴＮ）といった観点から、職種別採用の本格導入を前向きに検討している企業は増えている。

豊田自動織機は２４年４月入社の採用活動から職種別採用を導入する。生産技術系の職種を希望する学生が少ないことを課題としている日本精工は生産技術職限定で、試験的に導入する予定。ＮＯＫも「優秀な学生が採用できる」といった期待から来年以降の導入を検討しており、丸順も「受け入れ体制が整い次第、導入時期を検討」するとしている。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）5月2日号より