日本自動車販売協会連合会（自販連）がまとめた２０１８年燃料別新車販売台数によると、ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）などの電動車販売は前年比０.３％増の１１５万５０５１台で、３年連続で過去最高を更新した。登録乗用車の販売台数に占める電動車比率は３９.９％となり、４割に迫った。

ＨＶとＥＶ、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、燃料電池自動車（ＦＣＶ）を合わせた電動車販売で、もっとも高い伸びを見せたのが日産だ。日産の電動車販売台数は同１１.９％増の２２万７００７台で、登録乗用車に占める電動車の割合が６５・７％となり８銘柄で最大となった。同社のＨＶは同８.２％増の２０万１２８５台で、コンパクトカー「ノート」とミニバン「セレナ」に追加したシリーズ式ハイブリッド「ｅパワー」搭載車が台数を押し上げた。ノートは１８年の登録車車名別販売でもトップにつけた。ＥＶは１７年９月に全面改良した「リーフ」の投入効果で同５２.０％増の２万５７２２台と大幅に伸長した。
ＨＶは、同０.８％増の１１０万４７４０台と微増だったが、３年連続１００万台を超え過去最高を更新した。銘柄別では明暗が分かれ、４ブランドがマイナス。トヨタ自動車は販売台数が最も多かったが、同４.４％減の６０万３２２４台に減少した。
スズキはマイルドＨＶを搭載した「クロスビー」を１７年末に投入し同１０.０％増の８万７４９台となった。スバルはマイルドＨＶシステム「ｅボクサー」を初採用したＳＵＶ「フォレスター」の投入によって同１７倍の９５８６台に拡大した。
ＰＨＶは、同セグメントの主力車種であるトヨタの「プリウスＰＨＶ」の新型車効果が一巡したことで、同３５.４％減の２万３２４０台となった。三菱は昨夏に「アウトランダーＰＨＥＶ」を大幅改良した効果で同４６.８％増の７００３台となった。
輸入車の電動車販売は６５.８％増の１万１０２４台となり、そのうち、ＨＶが７倍以上、台数を伸ばした。メルセデス・ベンツなどがマイルドＨＶ搭載車を相次ぎ投入したことが要因。ディーゼル車も同８.０％増の７万２１７５台と、輸入乗用車の２１.０％を占め好調を維持した。ＥＶは同４４.７％減の７０１台と半数近くに落ち込んだ。
電動車の販売増の背景には、各ブランドの新型車投入による需要押し上げ効果が顕著に見られる。また、昨年は西日本豪雨や北海道胆振東部地震などの自然災害が日本各地を襲ったが、ＥＶやＰＨＶが持つ大容量バッテリーが災害時の非常用電源として活用できることが注目され、一部のエリアでは電動車需要が活性化した。

※日刊自動車新聞2019年（平成31年）1月18日号より