国内乗用車市場でＳＵＶの存在感が一段と高まっている。日本自動車販売協会連合会（自販連、金子直幹会長）によると、２０２２年上期（１～６月）は乗用車販売台数に占めるＳＵＶの比率が３割に迫り、統計開始後、初めてセミキャブワゴン（ミニバン）を上回った。半導体不足などによる供給制約のため、乗用車市場全体が落ち込む中、各社の積極的な新型車投入もあってＳＵＶは新型コロナウイルス感染拡大前と比較しても２割超の大幅な増加となった。

　自販連の統計資料によると、２２年上期のＳＵＶの販売台数は前年同期比７.３％減の３２万８９９３台だった。前年上期はコロナ禍影響からの回復により同２７.８％増と水準が高かったため前年割れとなったが、乗用車全体の同１５.３％減に比べ落ち込み幅は小さく、初めてセミキャブワゴンの台数（２９万８７５７台）を上回った。乗用車に占めるＳＵＶの比率は２９.６％と、前年同期に比べ２.５㌽上昇した。

コロナ禍前と比べても、ＳＵＶは増加している。１９年上期との比較では乗用車全体が２５.８％減であるのに対し、ＳＵＶは２３.９％増だった。

ＳＵＶの比率が高まっている要因について、自販連の担当者は「セミキャブワゴンが一部車種で生産制約の影響を受け、モデル末期や生産終了の車種もあった」とするが、それ以上に「各社が相次いで投入した新型車がけん引した」と分析する。

２２年上期の乗用車ブランド通称名別順位では、上位５０台中１７台をＳＵＶが占めた。首位のトヨタ「ヤリス」（８万１５８０台）と２位のトヨタ「カローラ」（７万９８８台）は、それぞれトヨタの「ヤリスクロス」（４万６６６台）と「カローラクロス」（３万１８５８台）を含んでおり、両モデルともＳＵＶでは首位のトヨタ「ライズ」（４万５３８０台）に次ぐ水準だ。

ＳＵＶはデザインやコンセプトが多様化しているほか、ハイブリッド車（ＨＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、電気自動車（ＥＶ）とパワートレインも増加するなどラインアップが拡充し、ユーザーの選択肢が広がっている。

特にＥＶは５月に日産自動車が「アリア」のＢ６（２ＷＤ）を、トヨタ自動車が「ｂＺ４Ｘ」、スバルが「ソルテラ」をそれぞれ投入し、上期としては台数の貢献度こそ小さかったが注目度は高かった。

各社は今後もＳＵＶで新型車の投入を計画している。マツダは今秋にラージ商品群第１弾の「ＣＸ―６０」の販売を開始する予定だ。ホンダは今秋発売予定の「ＺＲ―Ｖ」の情報をホームページの特設サイトで先行公開し、日産も公式ＳＮＳで新型ＳＵＶの発表会を２０日に開催することを告知している。

根強い人気を持つＳＵＶのラインアップやバリエーションが一層広がることで、今後も需要は拡大しそうだ。

※日刊自動車新聞2022年（令和4年）7月15日号より