「ゲンニ」と呼ばれる第２原動機付自転車（排気量５１～１２５ｃｃ）の国内販売が好調だ。日本自動車工業会（自工会、片山正則会長）がまとめた２０２３年の出荷台数は１４万９６５５台（前年比４７.２％増）となり、２５年ぶりの高い水準となった。初めて二輪車に乗る女性や若者をターゲットに二輪各社がラインアップを拡大してきたことが奏功した。日髙祥博二輪車委員長（ヤマハ発動機社長）は今後の市場活性化に向けて「この流れを軽・小型二輪へのステップアップにつなげたい」と語った。

自工会によると、２３年の二輪車の国内総販売は３７万６７２０台（同４.０％増、原付は出荷台数、軽・小型二輪は販売台数）だった。コロナ禍をきっかけに二輪車市場が活気づいた２１年と同等の水準を保った。１月中旬に自工会がが開いた記者説明会で日髙委員長は「〝二輪車バブル〟という側面があったかもしれないが、コロナが『５類』に移行した後もコロナ以前と比べて高い水準が維持できている」と説明した。

好調な市場をけん引するのがゲンニだ。手動変速機（ＭＴ）仕様のモデルでは、ホンダが「ＣＢＲ１２５」や「クロスカブ１１０」「ＣＴ１２５」と豊富なラインアップを展開するほか、ヤマハ発も３車種を投入し、販売を伸ばした。スクーターではスズキが「バーグマンストリート１２５ＥＸ」を２３年３月に発売。シェア首位のホンダ「ＰＣＸ」をはじめとする既存車の売れ行きも堅調だ。かつては車検が不要な「ニーハン（２５０ｃｃ）」が若者向けモデルの位置づけだったが、規制対応などで価格が上がり、購入のハードルが高くなった。そのぶん、ゲンニが需要の受け皿になっている格好だ。

今後の課題は、こうした需要を軽二輪（１２６～２５０ｃｃ）や小型二輪（２５１ｃｃ以上）へいかに移行させるかだ。日髙委員長は「まず大事になるのは商品だ」と話す。ホンダ「ＣＢ４００スーパーフォア」やヤマハ発「ＳＲ４００」など人気車の生産が相次ぎ終了するなか、二輪４社が顧客に豊富な選択肢を提供し続けられるかがカギになる。

日髙委員長が「馬鹿にならない」というのがＳＮＳ（交流サイト）などを駆使したアプローチとなる。運転そのものより、アウトドアなどの趣味と二輪を組み合わせ、楽しむ様子をＳＮＳで発信するために二輪車を買うユーザーもいる時代。自工会も、ＳＮＳで発信したくなるスポットの情報を提供し、より二輪車の楽しさを広げる考えだ。

国内市場の今後について、自工会は「４０万台前後の市場規模を今後も安定的に維持させていきたい」という。ゲンイをきっかけにした女性や若者を中・大型車へとつなげていく好循環を作ることで二輪市場の活性化を目指す。

※日刊自動車新聞2024年（令和6年）１月27日号より