１０月に「プレ運用」が始まるＯＢＤ（車載式故障診断装置）を活用した自動車検査では、保安基準の不適合を示す「特定ＤＴＣ（故障コード）」の取り扱いが焦点の一つになりそうだ。特定ＤＴＣを検出すれば車検に通らないが、プレ運用中は合否に影響しない。しかし、実際は特定ＤＴＣが出ても、必ずしも不具合があるケースばかりではないとの実情もあり、１年後の本格運用では難しい対応に迫られる事業者も出るとみられる。検査対象も限られる中で、プレ運用中に、どれだけノウハウを積み重ねられるかが鍵を握っている。

「実際に運用が始まらないと具体的なことは不透明」―。ある事業者団体のトップは、ＯＢＤ検査の現状について指摘する。これまでの経験から、車両から特定ＤＴＣを検出しても、「故障とは言えないケースもあるのではないか」とみているからだ。一般整備では今もスキャンツール（外部故障診断機）を使って、故障の情報を確認する。故障があるとされた場合でも、整備士がその原因を調べて何も異常がないと判断。電子制御装置（ＥＣＵ）をリセットして故障情報を消去した上で、走行テストを実施して再確認すると「検出されないケースは珍しくない」という。

ＯＢＤ検査では、どのような車両の状態で特定ＤＴＣを出すかは、メーカーや車種によって差があるとみられる。このために、スキャンツールと同様のことが起きる可能性もある。例えば、検査対象装置の一つであるＡＢＳでは、一般整備でもこうした事例があるという。多くの車両に搭載されている装置で、頻発すれば整備現場の負担が増しかねない。「ＯＢＤ検査のたびに検出されれば、整備事業者で混乱が生じる」（団体首脳）との見方を示している。

それぞれの整備現場で、こうした事態を回避していくためには、より多くの車両を検査し、データや傾向などを積み重ねていくのが近道になる。別の整備業界の関係者は「プレ運用で台数をこなし、どのような特定ＤＴＣを検出するかを検証する必要がある」と指摘する。ただ、そこでは検査対象台数に限りがあるのも、ネックとなる恐れがある。

２０２４年１０月に始まるＯＢＤ検査の対象は、大型特殊車と被けん引車、二輪車を除いた車両で、２１年１０月以降の新型車（輸入車は２２年１０月以降の新型車で、検査開始は２５年１０月から）。国土交通省によると、検査対象台数は２３年７月末時点で約１１１万台。８千万台を超える保有台数の中で、一握りだ。さらに、今のところ年式が新しい車両が対象のため、ディーラーへの入庫が多いことを考慮すれば、整備専業者が経験を積める場に限りがある懸念もある。

加えて、整備事業者には特定ＤＴＣを検出した際、ユーザーへの説明をどうしていくか、といったサービスフロント対応も整えていく必要がある。こうした顧客対応の習熟を図る上でも、プレ運用の有効活用が必須になりそうだ。

※日刊自動車新聞2023年（令和5年）9月29日号より