世界的な環境規制の強化に伴い、クルマの動力源を内燃機関から走行中に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しないモーターに切り替える動きが活発になってきました。日本でも２０５０年にＣＯ２排出量を実質ゼロにするため、電動車の普及拡大に向けてさまざまな取り組みが進められています。

ＥＵ域内では、２０２１年から新車で販売する乗用車が排出するＣＯ２を、平均１３０㌘／㌔㍍から同９５㌘／㌔㍍へと３割近く減らすよう規制が厳しくなります。環境規制は今後も世界各地で段階的に強化される予定です。これを乗り切るため、自動車メーカー各社は電動車の商品化に力を入れています。

自動車の世界最大市場の中国でも、政府が電気自動車（ＥＶ）など「新エネルギー車（ＮＥＶ）」の普及を進めています。これに呼応して「上海モーターショー２０２１」では、自動車メーカー各社が電動化戦略を発表。日系では２５年までにトヨタ自動車がＥＶ１５車種のグローバル展開、日産がハイブリッドシステム「ｅパワー」搭載車の６車種投入をそれぞれ表明しました。

電動車は、蓄電池の電力で動くバッテリーＥＶだけではありません。水素と酸素の化学反応で発電しながら走る燃料電池車（ＦＣＶ）はＥＶの一種です。内燃機関とモーターを組み合わせたハイブリッド車（ＨＶ）や、ＨＶにコンセントから充電できる機能を加えたプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）も電動車です。

ＥＶの普及では電池、モーターの高性能化とコスト低減が重要な鍵を握ります。内燃機関よりも１００倍鋭いと言われるモーターのレスポンスを利用した新たな走行制御の実現も期待されます。

ただ、ＥＶの充電に火力発電の電力を使用していてはＣＯ２排出を減らせません。１台分の容量がスマートフォン数千台分と言われるＥＶ用バッテリーのリサイクル体制確立も懸案です。こうした社会的な課題を解決することが、ＥＶのメリットを引き出すために必要です。